こんにちは、まちエネです。この時期は、新生活で一人暮らしになり、電気代をご自身で支払い始めた方も多くいるのではないでしょうか。
一人暮らしの魅力の一つは、自分のペースで生活できることですが、その中でも気をつけたいのが光熱費の管理です。電気は生活に欠かせないものですが、無駄な使い方を減らすことで節約できるポイントがたくさんあります。
今回は、一人暮らしの電気代に焦点を当て、平均的な費用と節約のコツについて詳しくご紹介します。ご自身の電気代が平均よりも高いのか、低いのか。もし高ければこちらでご紹介する節約のポイントを抑え、実際に節電に取り組んでみましょう。
一人暮らしの電気代の平均費用
まずは、一人暮らしの電気代の平均的な費用について見てみましょう。なお、これらは一般的な目安であり、使用状況や住居の条件によって異なりますので参考としてみてください。
総務省の統計によると、2023年の一人暮らしの電気代の平均費用は1か月あたり6,726円と言われています。もしもこの金額よりも毎月の電気代が高いという場合には、節約の余地があるかもしれません。
参考：総務省統計 家計調査 家計収支編 単身世帯用途分類 001 用途分類（総数） 全国 | 統計表・グラフ表示
季節ごとの一人暮らしの電気代
ただし、これらはあくまで目安であり、地域や季節によっても変動します。夏や冬は冷暖房による電気代が上昇する傾向があります。実際の総務省の調査では3か月ごとの電気代は以下のようになっていました。
| 期間 | 平均電気代 |
| 1～3月 | 9,340円 |
| 4～6月 | 5,486円 |
| 7～9月 | 5,842円 |
| 10～12月 | 5,833円 |
一般的に、冷暖房を使用することの多い夏と冬は年間を通して電気代が高くなりやすいです。ここでは、冬場の電気代が一番高くなるという点を抑えておきましょう。（夏や冬の電気代が高くなる背景はコラム「電気代が高いのは夏or冬？使う電気の量以外にも気を付けるポイント」で詳しくご紹介しております。）
地域別の一人暮らしの電気代
次に地域区分別に一人暮らしの電気代の平均を見てみましょう。総務省の調査では2023年の電気代の平均は以下のようになります。
| 地域区分 | 平均電気代 |
| 全国 | 6,726円 |
| 大都市 | 6,441円 |
| 中都市 | 6,730円 |
| 小都市・町村 | 7,172円 |
全国の平均は前述のとおりですが、このように地域ごとに平均の電気代は異なっており、比較的大都市の方が電気代が安くなっていることが分かります。これは、地域ごとの在宅時間に差があり、都会より地方の方の在宅時間が長く、平均の電気代に影響しているかも知れませんね。
ご自身が一人暮らしをしている地域の平均と比べて、電気代が高いかチェックしてみましょう。
地方別の一人暮らしの電気代
最後に、各地方別に総務省が調査している2023年の一人暮らしの電気代の平均をご紹介します。
| 地方区分 | 平均電気代 |
| 北海道・東北 | 8,103円 |
| 関東 | 6,635円 |
| 北陸・東海 | 7,252円 |
| 近畿 | 6,052円 |
| 中国・四国 | 7,394円 |
| 九州・沖縄 | 5,513円 |
地方別の統計を見てみますと、寒さの厳しい北海道・東北地方は電気代の平均がかなり高くなっていますね。暖房の使用頻度が大きく影響しているのは間違いなさそうです。
お住いの地域の一人暮らしの電気代の平均とも比べてみて、ご自身の電気代が高いか確認しましょう。
電気代の仕組み、決まり方
一人暮らしの電気代について、節約のコツを抑える前に、まずは電気代の仕組みを知っておきましょう。
一般的な月々の電気代は、契約容量によって決まる基本料金（または最低料金）と、毎月の電気使用量に応じて計算する電力量料金に、燃料費調整額、再生可能エネルギー発電促進賦課金を加えた合計金額で決まります。
電気代＝基本料金＋電力量料金±燃料費調整額＋再エネ賦課金
基本料金制度では、契約しているアンペアに応じて基本料金が設定されます。また、特定のエリア（北陸・関西・四国・中国・沖縄）では従量料金制度（最低料金制度）が採用されており、最低使用量に満たない場合でも最低料金が適用され、使用量に応じて追加料金が発生する仕組みです。
燃料費調整額は発電における燃料費の変動を考慮した料金です。再エネ賦課金は再生可能エネルギーの固定価格買取制度に基づいて、電気の使用者全体で分担される負担です。
これらの要素を組み合わせた金額が、月々の電気料金の一部となります。
燃料費調整額についてはコラム「電気代の「燃料費調整額」って何？」にてご紹介しております。
再エネ賦課金についてはコラム「再エネ賦課金とは？仕組みをわかりやすく解説！」にてご紹介しております。
一人暮らしの電気代を節約するためのコツ
次に、一人暮らしの電気代を節約するための実用的なコツを紹介します。これらのポイントを意識することで、生活の質を下げずに無駄な支出を抑えられます。一人暮らしの方の電気代が高い原因には主に以下のようなものが考えられます。
- 家電の消費電力が高い
- 在宅勤務などライフスタイルが変わった
- 契約しているアンペア数が大きすぎる/あっていない
- 契約している電力プランがライフスタイルとマッチしていない
これらを見直していくことで、電気代節約が実現できるかもしれません。
電気代が高くなる家電は？
以下は経済産業省 資源エネルギー庁がとりまとめた、一般家庭における家電の電力消費割合を電力消費割合を円グラフで表したものです。ここから、エアコン、冷蔵庫などが消費電力が大きく、電気代を高くしてしまう要因であることが分かります。
家電の電気代の計算式は以下のようになっています。
電気代 ＝ 消費電力量（W）÷ 1,000 × 使用時間（h）× 電気料金単価（円/kWh）
例えば電気料金単価が30円/kWhの契約で、消費電力が1,000W（1kW）のエアコンを4時間運転した時の電気代を考えてみると、電気代は120円ということになります。1か月間で換算しますと、3,720円ということになります。このような、消費電力の大きな家電の使い方を工夫することで大きな節電効果が期待できます。
例えば、エアコンの使用時には温度設定を適切に保ち、不在時にはオフまたは省エネモードを活用します。冷蔵庫では扉を頻繁に開けず、食材の温度設定を最適な状態に調整します。同時に、照明はLED電球への切り替えも検討し、より効果的な節約策を見つけましょう。これらの家電の工夫を組み合わせ、電気代を見直すことができます。
在宅勤務などで電気代は増える
自宅での在宅勤務やお家時間の増加などのライフスタイルの変化により、自宅での電力消費が増えることがあります。これも電気代が上昇する要因となる可能性があります。
在宅勤務と電気代、またその節約についてはコラム「在宅勤務は電気代が増える！電気代を節約する10の方法」でご紹介しておりますのでご参考ください。
一人暮らしの平均的な契約アンペア数は20Aか30A
電気代の増加には契約アンペア数の影響も考えられます。基本料金制の場合、契約アンペアの数によって基本料金が設定されます。一般的な一人暮らし世帯の契約アンペア数は20Aまたは30Aとされています。もし契約アンペア数がそれを上回る場合、契約アンペア数の見直しを検討することが節約の一環となります。
ただし、同時に複数の電化製品を使用したり、過度な電力使用によって契約アンペア数を超えると、ブレーカーが落ちる可能性があります。契約の見直しを行う際には、電化製品の利用状況を見直すと良いでしょう。
また、契約アンペア数を減らすと、「基本料金」は見直した契約アンペアに応じて減少しますが、「電力量料金」は使用状況によっては増加する場合があります。そのため、契約アンペアを減らすことが必ずしも電気料金の総額を減少させるとは限りませんので、ご注意ください。
電力プランの見直し
一人暮らしの電気代を節約するために、電力プランの見直しも有効です。現在のライフスタイルや使用パターンに合わせて最適なプランを選ぶことで、無駄な支出を抑えることができます。
まず、契約している電力プランを確認してみましょう。夜間や深夜に電気を使うことが多い場合は、夜間がおトクなプランがあるかもしれません。また、昼間に電気を使うことが多い場合は、昼間の電気料金が安いプランを検討すると良いです。
自分の生活パターンに合ったプランを選ぶことで、電気代の節約が期待できます。まちエネでもお昼の電気料金単価の安い「デイタイムバリュープラン」などがあります。
また、最新のスマートメーターを利用して、リアルタイムで電気使用量を確認し、節約のポイントを見つけることもできます。定期的に使用状況を確認し、ムダなく電気を使うことができるでしょう。
電気プランの見直しは、ライフスタイルや電気の利用パターンによって大きく影響されるため、自分に合った柔軟なプランを見つけることが重要です。一人暮らしの方にとって、合理的で効果的な電気使用計画を立てることは、快適な生活を送る上で、非常に重要です。
